GEOENG　地質学と建設コンサルタント（理学と工学の融合へ）

はじめに

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当サイトの目的／理学と工学の融合の必要性について

　近年、増加傾向にある豪雨・火山・地震・津波の災害に強い国土と国民の防災意識形成が必要視されておりますが、この一助を目的に地形・地質学と土木設計技術の融合、すなわち想定外を学問領域とする理学と設計条件を設定して成り立つ工学の融合に関連する情報を公開したいと思います。

　今や今後想定される大規模な地震・津波災害や火山噴火、および気候変動（海水準上昇や砂漠化）には、設計条件の引き上げをどこまで行うのか、十分な議論と備えが必要に思われます。





日本の誇る深海掘削船『ちきゅう』の重要な調査テーマ；
　「南海トラフの地震のメカニズム」　JAMSTEC.websiteより

   地球深部探査船「ちきゅう」JAMSTEC

　　日本地質学会公式サイト
　　http://www.geosociety.jp/

　　土木学会公式サイト
　　http://www.jsce.or.jp/

　2011年3月11日の東日本太平洋沖地震津波は、三陸海岸で最大遡上高さ40ｍ、仙台湾で最大浸水高さ10ｍ、浸水域幅4〜5kｍの巨大津波であり、太平洋沿岸で関連死含め約2万人の命を奪い、かつ福島第一原発の電源・冷却装置ダウンのためメルトダウンと原子炉爆発を引き起こし、2017年現在も長い廃炉の途上にあります。

　しかし、1990年には平安時代・西暦869年に巨大な貞観津波が生じた歴史資料を、津波堆積物研究者が裏付け、世に公表していました（安部ほか，1990；Minoura and Nakaya,1991)。その後も1611年の慶長津波や北海道沿岸の古期津波と共に研究が続けられてきました（澤井祐樹ほか，2006.8等）。

　この警鐘は、国の中央防災会議にも東京電力にも報告されましたが、工学者（緻密な土木工学［主に構造力学と流体力学］や電気電子工学の専門家）には、単に不確実な夢物語として軽視され続けたのでした。3.11の津波の被害の規模に心を痛めた高名な津波学者は、今や工学研究者は理学研究との総合の必要性を痛感したとの意を述べています。

　現在、津波のみならず地球の自然・人工環境の変化や各種災害は大型化が懸念されており、今後の地質学、地球科学の果たす役割は次のようなものがあり、日本人にとっても国際社会にとっても重大な課題となっており、工学と理学の融合は特に重要であると考えます。

　1）高レベル放射性廃棄物の地層処分について
　放射性廃棄物の持ち込みに有利な海岸線から20kｍ程度の距離にあり、火山活動、地震活動（活断層）等の大規模災害を受けない地域で、かつ深部花崗岩体（地表下300〜400ｍ）などの堅硬で透水性の極めて低い安定岩盤が存在する所が候補地として考えられます。2017年7月、国は日本列島の沿岸の多くの地域が可能だとするマップを公表しました。福島第一のみならず廃炉計画を要する原子炉があり、日本にとっては緊急な重要課題ではありますが、立地決定にはまだ時間がかかる情勢です。

　2）地球温暖化のメカニズム究明と今後の対策方針の提唱
　エルニーニョ等の海流や極地域の温度変化の研究、ヒマラヤの上昇に伴うモンスーンの形成研究、豪雨・土砂災害の変遷など。地球温暖化の実体の研究と今後の地球規模の対応に関して、理学研究の果たす役割は大きいと思われます。

　3）巨大津波の地史と水理状況の究明，予知と対策
　津波堆積物研究によって、過去の津波の発生した年代と浸水・遡上規模を知り、再来周期を想定する等、津波・海岸工学者との共同でハード及びソフトの両面から対策をとることが重要となっています。

　4）巨大火山噴火の観測と噴火予測
　メガ噴火は特に工学関係者には想像しにくい。時間スケール、被害規模が地震・津波より巨大です。
　火山学者（火山地質学・岩石学）による歴史的な火山噴火・噴火堆積物の研究、及び気象庁や地球物理学者（主要大学の火山観測所）による桜島火山等の第四紀火山の地道な観測や物理探査による火山体、マグマだまり調査が、火山噴火の予測に欠かせません。
　ここ数年の木曽御嶽火山や阿蘇山の水蒸気爆発を機に、国や自治体による噴火避難シェルター設置や、気象庁による噴火警戒レベルの適切な運用（入山規制含む）も重要です。

当初公開　2014.5.17

最新更新　2018.3.5